東京都のmumuksu yoga（ムムクシュヨガ）
- 全国対応
【仕事のパフォーマンスをアップさせる体と心づくり】
東京都内、神奈川県内を中心にヨガや瞑想の指導、マインドフルネストレーナーとして活動してる 「mumuksu yoga（ムムクシュヨガ）」では、経営者の方や役職者方の、人材育成や職場の健康管理に関するお悩みをもつ企業様向けに、研修・セミナーを行い解決へと導くお手伝いをしております。
横浜市と東京大学政策ビジョン研究センター2017年度に行った調査によると、 社員の体調不良による企業損失は、一人当たり年間76.6万円。
その内、ケガや病気による欠勤（＝アブセンティーイズム）による損失コストが3.6万円なのに対し、出勤はしているけれども体調が優れず生産性が低下した状態（＝プレゼンティーイズム）による損失コストは73万円です。
「労働生産性低下」による経済的損失は、中小企業における1事業所あたり年間2,004万円と推計されています。
近年、従業員の健康に対する意識の向上・健康づくりは、生産性の向上や従業員の創造性の向上だけでなく、企業イメージの向上等の効果が期待でき、かつ、企業におけるリスクマネジメントとしても重要であることから、健康経営に取り組む企業も増えてきております。
企業内での健康づくりは、業績アップには欠かせません。
経済産業省でも「健康経営優良法人認定制度」に力を入れています。
「健康経営優良法人」という表彰を受け、「健康経営」を推進していることが評価されることにより、企業価値、ブランドイメージの向上にも繋がってきます。
「mumuksu yoga（ムムクシュヨガ）」の企業向け研修では、「マインドフルネス瞑想トレーニング」を中心に、社員のヘルスリテラシーの向上とメンタルヘルス管理によって収益をアップを目指します。
瞑想は、疲労した脳をリラックスさせ、心身の回復を促すとともに集中力、直感力を高める効果があり、また、潜在意識へ働きかけることで内在する可能性を引き出すことや、自己治癒力を高め、傷ついた心を深い部分から癒す効果もまた期待できます。
中でもマインドフルネス瞑想は、膳の教えに基づく哲学に触れることでメンタルトレーニングとしても役立ちます。
経営者の方、人事担当の方など、まずはお気軽にご連絡ください。
職場や家庭における様々な役割を通して人と人が繋がり、喜びや幸福を感じられる社会であるよう「健康経営」のサポートを精進し邁進していき、企業の皆様の成功・発展を共に応援いたします。
研修に関しては、オンラインでの対応も可能ですので、全国の企業様とのセッションが可能です。
遠方の企業様もご連絡をお待ちいたしております。対面での研修も可能です。
まずは、お気軽にお問い合わせください。
- 住所
- 東京都町田市中町1-2-5 SHELL MIYAKO V 3F C46
- 職種
- 健康経営コンサルタント
- 対応エリア
- 全国
- 電話
-
080-3580-6693
電話連絡の際は、「節税対策専門ガイド」を見たと一言お伝えください。
- 代表者
- 小田 祥子
≪ 経歴（資格等）≫
・YMCメディカルトレーナーズスクールヨガインストラクター1級修了（2011年3月）
・ヨガジェネレーション主催RYT200TTC修了（2013年11月RYT200、2021年E-RYT200）
・YOGA LIFE SCIENCE RYT300TTC修了（2021年10月 RYT500）
・ヨギーインスティテュート ヨガニドラートレーニングコース 修了
・ヨギーインスティテュート アーサナインテンシヴコース 修了
・ジュディークラップ氏ヨガセラピー18時間集中講座 修了
・公益社団法人 日本アロマ環境協会アロマテラピーアドバイザー（2011年12月）
・レイキプラクティショナーsecond(2012年)
・ゆとり屋島田啓介氏による横浜ミニ連続講座
「マインドフルネスで現実を生きる」受講(2017年9～12月)
・東京商工会議所認定 健康経営アドバイザー
(2018年11月取得 2019年11月更新 認定番号 2903153)
・東京商工会議所認定健康経営エキスパートアドバイザー
(2020年2月取得 認定番号2903153)
・NPO法人ハー トシェアリングネットワーク主宰(東京大学、Breathe and Mind Body Wellbeing Center共催)「医療・心理職者のためのマインドフルネス研修会」参加(2019年年5月)
・看護師（1998年5月～）
・日本能力開発推進協会産業心理カウンセラー(2021年5月)
- 料金の目安
- ◆単発研修（1.5～2時間程度）
100,000円～ ／ 時間（90分～120分程度)
料金はお問い合わせください。
- その他
-
2016年に女性活躍推進法が成立し、労働者数301人以上の事業主に女性が活躍できる行動計画を策定・公表するよう義務付けられました。
その後、2019年に法改正され、労働者数101～300人以内の事業主も2022年4月1日から義務の対象となっています。（厚生労働省HP「[労働者数101人以上～300人以下の事業主の皆様へ]令和4年4月1日改正女性活躍推進法の義務化について」より）
働き方改革の推進により「ワーク・ライフ・バランス（仕事と生活の調和）」 への取り組みは、長時間労働に伴う健康障害や、仕事と育児・介護の両立、少子化への対応策として重要視されている一方で、企業で働く女性においては、
結婚や出産、育児、更年期といったライフステージごとの変化が男性に比べ大きく、それらの女性特有の問題によって「仕事を続けることができなかった」「キャリアアップをあきらめた」といった意見も少なくありません。女性が自らの心身の状態を正しく理解しておくことで、直面している問題への対策をとり、健康状態を維持する能力＝ヘルスリテラシーが向上します。
ホルモンバランスを整えることで、仕事の集中力、やる気、パフォーマンス、コミュニケーション力が向上します。
社内の対人関係が友好になり、パフォーマンスアップにより企業全体の収益アップにも繋がります。女性役員が多い企業では、そうではない企業に比べ利益率がアップすること、また、ワークライフバランスに取り組む企業の利益率は、何もしない企業の2.3倍に、育児介護支援企業においては更に2.5倍と、女性活躍推進が進む企業は利益率が向上すること等がわかっています。
（平成24年度 女性活躍による経済活性化を推進する関係閣僚会議 経済産業大臣配布資料より）
女性のヘルスリテラシーの向上、メンタルヘルスへと働きかけ、女性が活躍しやすい職場づくりによる企業イメージアップや、企業全体の収益アップにつなげる「女性活躍推進（キャリアアップ）研修」などもご用意しています。
